極端な海洋昇温の発生確率、地球温暖化で2倍以上に―史上最高水温の常態化回避には「1.5℃」目標達成が鍵：国立環境研究所
(2022年10月7日発表)
(国)国立環境研究所は10月7日、日本近海で生じている海洋温度の極端な上昇に対する地球温暖化の影響を分析した結果、2000年以降において、極端海洋昇温イベントの発生確率が地球温暖化により工業化以前よりも２倍以上に増えていることが分かったと発表した。発生確率が10倍以上に達した海域もあるという。
観測史上最高の海面水温が常態化することを防ぐには、温暖化「1.5℃目標」の達成が鍵であることが示されたとしている。
工業化以降、地球温暖化が進行し、その熱の9割以上が海洋に蓄積し、世界中の海で異常高温が発生している。観測史上最高水準に達するような高温状態も度々報告されている。
極端海洋昇温イベントは、地球温暖化以前には20年に1度あるかないかの異常な海水温上昇が、ある海域の月平均として発生した事例を指す。
環境研の研究チームは、こうした現象に対する適応策や緩和策を探るため、日本近海における温暖化の影響の定量的な評価に取り組んだ。
具体的には、1982年から現在までに日本を含む海域で発生した極端海洋昇温イベントに対して、工業化以降の地球温暖化が与える影響を暦月ごと・地域ごとに包括的に定量化することを目指した。また、月ごとの観測史上最高水準となる海面水温を超える確率を1901年から2100年について見積もり、そのような異常高温状態が常態化する可能性を、地球温暖化の進行度ごとに比較した。
その結果、日本海や東シナ海、日本南方沖などで2000年以降に生じた極端海洋昇温イベントのほとんどは地球温暖化に伴い工業化以前より少なくとも2倍以上発生しやすくなり、とくに10倍以上も発生しやすくなった事例が2015年頃から日本の南側で増えていることが明らかになった。
また、日本近海で観測史上最高の海面水温が常態化することを防ぐには、世界平均気温の工業化以降の昇温量を1.5℃に抑える地球温暖化の「1.5℃目標」達成が鍵であることが示された。
今回の成果は、今後、海洋生態系や豪雨、台風などの変化に対する地球温暖化の影響の定量的な理解へ発展することが予想されるとしている。
