遺伝性大腸がんの発症制御―DNA変異の抑制で道：九州大学/国立環境研究所
(2024年2月22日発表)
九州大学と（国）国立環境研究所の研究グループは2月22日、過剰な活性酸素にさらされたときに生体組織に生じる酸化ストレスが小腸などの消化管がんを引き起こす仕組みを解明したと発表した。マウスを用いた動物実験で、小腸でのDNA変異やがんの発生頻度を解析して突き止めた。親から子へ引き継がれる遺伝性大腸がんの発がんリスクをコントロールする手法の開発などに役立つ可能性があるとみている。
実験では、まずDNAに異常が起きた時にそれを元通りに戻す修復酵素「MUTYH」の機能を人為的に壊したマウスを作成。この欠損マウスと健康なマウスに酸化剤を含む水を与えたときの小腸でのDNA変異やがんの発生頻度を詳しく比較分析した。
その結果、慢性的な酸化ストレス状態にさらされた欠損マウスは、早い段階で正常組織内でのDNA変異が増加、その後の発がん頻度も著しく増加した。特に欠損マウスでは、DNAを構成する4種類の塩基のうちグアニンの酸化によって引き起こされる変異の頻度が、酸化剤の濃度とがんの発生頻度に関連していた。
さらに、特定の塩基配列内に存在するグアニンが酸化されやすいというDNAそのものの性質が「細胞増殖シグナルを過度に活性化させ消化管がんの原因となるような遺伝子変異の発生に影響していることが明らかになった」と研究グループはみている。
一方、修復酵素「MUTYH」が正常に働いている健康なマウスでは、酸化剤の濃度が上がっても変異とがんの発生頻度はごくわずかしか増えなかった。
研究グループは「修復酵素のMUTYHが酸化グアニンによる突然変異を減らすことで、酸化ストレスによる消化管がんの発生を強力に抑制していることが明らかになった」と話している。
