平成30年7月の記録的猛暑と温暖化の関係解明―日本の猛暑日の発生回数、気温2度上昇で1.8倍に：気象研究所ほか
(2019年5月22日発表)
気象研究所と東京大学大気海洋研究所、国立環境研究所の研究グループは5月22日、平成30年7月の記録的な猛暑に関する地球温暖化の影響と、猛暑の発生回数の将来見通しについて評価した結果を公表した。
それによると、温室効果ガスの排出による地球温暖化がなければ、昨年のような猛暑は起こりえなかったこと、また、工業化以来の気温上昇を世界共通目標の2度に抑えたとしても、国内での猛暑日の年間発生回数は現在の1.8倍になることが明らかになったという。
平成30年7月は、熱中症の月間死亡者数が過去最多の765人（平成22年8月）を30％以上上回る1,000人超に達するなど、記録的な猛暑に見舞われた。こうした猛暑は地球温暖化の進行に伴って今後増え続けると予想されているが、これまでは温暖化と猛暑の関係を数値的に評価することは難しかった。
研究グループは、気候モデルを用いて、温暖化した気候状態と温暖化しなかった気候状態それぞれにおいて、大量の計算結果を作り出して比較する「イベント・アトリビューション」という手法を世界に先駆けて取り入れ、温暖化が平成30年7月の猛暑発生に与えた影響を推定した。
その結果、日本上空の気温が平成30年7月の値を超える確率は、温暖化した実際の気候条件においては19.9%であったのに対し、温暖化がなかった場合はほぼ0%と推定された。これは温暖化がなければ平成30年7月のような猛暑は起こらなかったことを示している。
また、イベント・アトリビューションの実施に用いた気候データベース（「地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース」）を活用し、最高気温が35度を上回る猛暑日の発生回数の将来見通しを評価した。
工業化以降の全球平均気温の上昇は2度まで、という長期目標が2015年のパリ協定で設定されたが、それが実行された場合、日本国内において1年間に全アメダス地点で発生する猛暑日の総回数は、現在の1.8倍となると推定された。
今回の研究は、昨年のような規模の猛暑が今後頻発することを示すもので、研究グループは気候データベースを毎年更新して情報を発信し続け、温暖化の対策の重要性を喚起していきたいとしている。
