(独)農業・食品産業技術総合研究機構は8月3日、2008年に西日本で多発した「イネ縞葉枯病(しまはがれびょう)」が、中国から飛来した「ヒメトビウンカ」によって生じたものであることを解明したと発表した。
　イネ縞葉枯病は、害虫の一種ヒメトビウンカが媒介する水稲の病気で、発症すると穂が出なくなったり、枯れたりする。近年、日本では、ほとんど発生が見られなかったが、2008年に突如多量のヒメトビウンカが九州や山口県、島根県などに飛来し、イネ縞葉枯病が多発、収穫が皆無になってしまったところもあった。
　これまで、イネ縞葉枯病は、我が国土着のヒメトビウンカが媒介していると考えられてきた。今回の研究は、2008年6月、長崎県と鹿児島県で多数のヒメトビウンカが捕獲され、その際強い西風が吹いていたことから同機構の九州沖縄農業研究センターが海外飛来の仮説をたて、それを証明しようと行ったもの。
　2008年6月に捕獲されたヒメトビウンカは、気流解析から中国の江蘇省が飛来源と推定され、殺虫剤に対する抵抗性も江蘇省のヒメトビウンカの特徴と一致し、我が国土着のヒメトビウンカとは異なることが判明した。
　九州沖縄農業研究センターは、この研究をさらに進めるため今年から中国江蘇省農業科学院植物保護研究所とヒメトビウンカの飛来実態解明を目指す国際共同研究を開始している。
　イネ縞葉枯病は、一度発生が見られると数年は継続した対策が必要とされている。中国でのヒメトビウンカの発生情報を取り入れた飛来予測システムの開発が期待される。
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